いい株まとめ

2ch、5ch、Twitterなどから株等の儲かる情報をまとめます。 日本株と米国株が中心。 方針は儲かると面白いの二本立てです。

        
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    産業

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    school_man
    1: 名無しの投資家 2023/02/04(土) 07:35:52.96 ID:DhmbA0i60
    正直なにを言うとるんや

    【ネット民「B'zやミスチルは音楽業界に影響ない、今のバンドは皆ナンバーガールが源流」←これ】の続きを読む

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    music_headphone_man
    1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2022/08/01(月) 08:03:56.230 ID:6Zs8E3Qo0
    言うほど邦楽聴く時にいちいち歌詞の意味考察してるか?

    【「英語分からないのに洋楽聴くのはダサい」←これ】の続きを読む

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    school_man
    1: それでも動く名無し 2022/08/02(火) 05:08:58.12 ID:4CZE8oSj0
    https://yorozoonews.jp/article/14683733
    2022.08.01

    ノーギャラ出演交渉に嘆く演奏家の投稿がSNS上で大きな注目を集めている。

    「『ギャラは出ないんですが、、、、』という相談は本当にやめていただきたい。笑 同じことをラーメン屋さんに行って『タダでラーメンを食べさせてください』と言えるのでしょうか?笑」

    投稿はフリーランスの演奏家でチェリストの玉川克さん。

    筆者もミュージシャンなのでよくわかるが、日本という国は芸術への理解が浅いのか、けっこうなキャリアを持った相手に対しても平気でノーギャラで出演や作品提供を求める人が存在するのだ。玉川さんの投稿に対し、SNSユーザー達からは

    「ギャラが出ないと言われたら、『あなたはレストランで"タダで食べさせて下さい"と言ったり、病院で"タダで診察して下さい"と言うのですか?』と尋ねないといけませんね…」
    「私は絵を描けるのですが、知り合いから、『お店の広告かいて』とか、『地元のお祭りで、子供のほっぺたにペイントして』とか、『名刺に挿し絵かいて』などなど色んなリクエストがあり、できる限り応えていたら、経費がすごくかかり(画材道具も安くはない)辛くて絵を描く事自体辞めてしまいました。。」
    「音楽に限らず映像や演劇等、ただ働きをお願いは絶えませんね、文化や芸術が安くみられているようです。」

    など数々の共感の声が寄せられている。

    玉川さんにお話を聞いた。

    ーー演奏家として長いキャリアをお持ちの玉川さんですが、いまだにこういったオファーをしてくる方は多いのでしょうか?

    玉川:この手のオファーは若い頃は随分ありました。さすがに最近は少なくなってはきましたが、たまにあります。もちろん自分で納得したチャリティーコンサートには出演しますし、自ら企画もした事もあります。ただ何のためかわからないのに無償の演奏は引き受けるべきではないのでお断りしています。

    ーー音楽家として理想のオファー形式をお聞かせください。

    玉川:やはり明確にギャランティーは提示されていて演奏の中身が決まっていることだと思います。

    続きはソースをご覧下さい

    https://i.imgur.com/gqRFTN2.jpeg

    【【悲報】演奏家「ラーメン屋さんで「タダでラーメン食べさせてください」って言えるのか?」】の続きを読む

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    main-board-89050_640

    1: HAIKI ★ 2021/04/17(土) 10:26:29.04 ID:CAP_USER
    半導体大手の台湾積体電路製造(TSMC)の設備投資の急拡大が続いている。2021年は前年比74%増の300億ドル(約3兆3千億円)に達し、今後3年間で計11兆円を投じる計画だ。バイデン米大統領は12日、「(半導体で)再び世界を主導する」と訴えた。だが、TSMCの独走が続いているのが現実だ。世界はむしろ、今後一段とTSMC依存を強め、一極集中リスクを背負うことになる…

    続きはソース元で
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM147L20U1A410C2000000/

    関連ソース

    「半導体不足は年内続く」 TSMC、投資3.3兆円に上積み
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM153440V10C21A4000000/

    【【半導体】半導体、「TSMC一極集中リスク」世界で強まる】の続きを読む

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    wristwatch-1149669_640

    1: HAIKI ★ 2021/04/15(木) 07:46:44.93 ID:CAP_USER
    腕時計メーカーが、高級品に注力する姿勢を鮮明にしている。腕時計型で多機能の情報端末「スマートウオッチ」が数千円から手に入るため、腕時計市場は普及価格帯を中心に打撃を受けている。シチズン時計とセイコーウオッチは、安定需要が見込める機械式時計など高価格帯商品を拡充し、差別化を図る考えだ…

    続きはソース元で
    https://www.jiji.com/jc/article?k=2021041200087

    【【時計】腕時計メーカー、高級品に注力 スマートウオッチと差別化】の続きを読む

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    car_blue
    1: ばーど ★ 2021/03/17(水) 11:24:30.04 ID:uh8YATLI9
    #再生可能エネルギー (そんな物は存在しません by FOX★)

    ※マネーポストWEB

    カーボンニュートラル、全車種を電気自動車(EV)化……、世界的な環境問題への取り組みが自動車業界にも大きな影響を与えている。はたして技術革新はどこを目指すべきなのか。経営コンサルタントの大前研一氏が考察する。

    地球温暖化対策や環境問題のニュースを目にしない日はない。猫も杓子も「CO2排出ゼロ=カーボンニュートラル」の大合唱だ。

    たとえば、菅義偉首相は昨年10月、臨時国会の所信表明演説で「我が国は2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言した。

    これを受けて経済産業省は昨年末に策定した「グリーン成長戦略」の中で「遅くとも2030年代半ばまでに、乗用車の新車販売で電動車100%を実現できるよう、包括的な措置を講じる」としたが、小泉進次郎環境相は「明確に年限を区切るべきだ。“半ば”であれば2035年と言ったほうが、日本のカーボンニュートラルに対する覚悟が伝わる」と述べた。

    しかし、EVについては今冬、新潟県の関越自動車道や福井県の北陸自動車道などで大雪により立ち往生する車が相次いだことで、致命的な弱点が顕在化した。あの状況では、EVはにっちもさっちもいかない。

    停まっていればヒーターを使っていても意外に電池は減らないとされるが、もし「電欠」になってしまったら、ガソリン車やHV(ハイブリッド車)のように携行缶などで簡単に給油するわけにいかないので、万事休すだ。レッカー車に充電スポットまで牽引してもらうしかない。大雪に限らず、地震であれ、洪水であれ、崖崩れであれ、EVは道路上で電欠になったら、レスキュー方法がないのである。

    また、たとえ2035年以降はEVしか生産されなくなったとしても、それまでに販売されたガソリン車はその後も15~20年使用される。2050年になってもガソリン車は残り、ガソリンスタンドも必要なのだ。

    しかも、今やHVはどんどん効率が良くなって燃費が向上し、たとえばトヨタの「プリウス」「アクア」「ヤリス」「C-HR」などのHVは25~35km/Lの低燃費を達成している。EVのCO2排出量がガソリン車を下回るのは走行距離9万~11万kmという試算もある。

    ならば、中国のように何が何でもEVではなく、HVやガソリン車を併用しながら、電欠の不安なしにEVが使えるところはできるだけEV化する、というのが日本の正しい選択肢ではないだろうか。

    ◆日本で電力供給の逼迫は大きな問題

    さらに、すべての自動車をEVにしたとしてもリチウムイオン電池の生産やリサイクルには多くの電力が必要であり、再生可能エネルギー用の太陽光パネルなどを生産する時も同様だ。その電力が火力由来の場合、大量のCO2を排出する。CO2を出さない原子力発電所の大半は停止中だ。この矛盾をどうするのか?

    実際、日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は昨年12月、日本は火力発電の割合が77%(2018年度)の国だから、自動車の電動化だけでは二酸化炭素の排出削減につながらないとの認識を示し、「カーボンニュートラル2050は、国家のエネルギー政策の大変革なしにはなかなか達成が難しい」と指摘した。そして「夏の電力使用のピーク時に乗用車400万台が全部EVだった場合は電力不足になり、解消には発電能力を10~15%増やさねばならない。それは原発でプラス10基、火力発電ならプラス20基必要な規模」という試算も示した。

    すでに日本の場合、電力需給の逼迫は大きな問題だ。1月には全国各地で電力の供給力に占める需要の割合を示す「使用率」が96~99%に達した。これはあってはならないことである。もし火力発電所が一つでも停止して、ブラックアウト(大規模停電)が起きれば市民生活に甚大な影響を及ぼすからだ。

    現に最近、米テキサス州では寒波で電力不足に陥り、発電所が次々に落ちて大規模なブラックアウトが発生した。2018年の北海道胆振東部地震でも道内全域停電に見舞われた。電力網は余力を持って動かさなければならないという教訓だ。

    私は東日本大震災で原発再稼働が難しくなって以降、電力使用率が90%を超えたら「停電警報」を発令すべきだと提言してきた。具体的には、携帯電話やテレビで地震警報と同じように「停電寸前です。使用中の電気を止めてください」と警報を流し、エアコン、テレビ、電灯、パソコンなど緊急性の低い電化製品の使用をやめ、5階建て以下の建物のエレベーターも止めて停電を回避する、というものだ。それもできていないのにこのままEV化を進めたら、ブラックアウトを引き起こすだけである。

    03/17 07:00
    https://article.auone.jp/detail/1/3/6/198_6_r_20210317_1615932481779710

    【【脱炭素社会】自動車のEV化で停電リスク拡大 このまま進めたらブラックアウトを引き起こす 大前研一】の続きを読む

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