いい株まとめ

2ch、5ch、Twitterなどから株等の儲かる情報をまとめます。 日本株と米国株が中心。 方針は儲かると面白いの二本立てです。

        
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    EV

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    1: 風吹けば名無し 2021/02/14(日) 07:53:36.28 ID:yZ8PHhVC0St.V
    出光興産は年内にも超小型電気自動車(EV)の事業に参入する。1台100万~150万円程度のEVを製造会社と組んで生産し、全国の給油所でカーシェアや実車販売に乗り出す。脱炭素を掲げる政府が2020年末に車の電動化を促す方針を打ち出して以降、自動車メーカー以外による本格的なEV進出は初めて。移動を巡る消費者の選択肢が広がりそうだ。

    https://www.nikkei.com/article/DGXZQODZ1152S0R10C21A2000000/

    【出光、EV事業参入へ ガソスタで販売する模様】の続きを読む

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    1: ムヒタ ★ 2021/02/11(木) 09:47:41.30 ID:CAP_USER
    【ニューヨーク=中山修志】トヨタ自動車は10日、2021年に米国で電気自動車(EV)2車種を発売すると発表した。同社が米市場でEVを発売するのは9年ぶり。販売車種の詳細は明らかにしていないが、日本から輸入する多目的スポーツ車(SUV)になるとみられる。

    EVの普及拡大を掲げるバイデン米政権の発足に合わせ、米国でEVの品ぞろえを追加する。米国はEVの販売比率が1%台と欧州や中国に比べ普及が遅れていたが、ゼネラル・モーターズ(GM)やフォード・モーターなど米大手がEVシフトを強めている。

    トヨタは20年代前半に世界で10車種以上のEVを投入する計画で、20年9月には欧州で高級車「レクサス」のSUVを発売した。12月には日本製のSUV型のEVを欧州市場に追加する計画を表明しており、米国でも同モデルを発売する見通しだ。

    トヨタは12年にテスラに生産委託したSUV「RAV4」のEVモデルを発売したが、既に生産を終了している。
    2021年2月11日 9:02 (2021年2月11日 9:26更新)
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN110GH0R10C21A2000000/

    【【EV】トヨタ、米でもEV発売へ 年内に2車種】の続きを読む

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    (*・ω・)ノ 自動車関連は電気自動車に自動運転と
    いろんなテーマに絡んでるから投資にうまみがあるだろうね。


    1: 田杉山脈 ★ 2021/02/05(金) 18:06:38.19 ID:CAP_USER
    5日の東京株式市場で自動車株が大幅高となった。マツダが一時、値幅制限の上限(ストップ高)水準まで急騰したほか、三菱自動車やSUBARU、日産自動車なども上昇している。米アップルが投入を検討しているとされる「アップルカー」の生産委託先に国内の自動車メーカーも選ばれるのではないかという思惑が広がった。一方、有力候補と見られている韓国の自動車メーカー株は下落。iPhoneの受託先として急成長した台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業のよ...
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGD0514W0V00C21A2000000/

    【【日本株】「アップルカー」思惑で自動車株急騰 マツダ一時急伸】の続きを読む

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    1: ボラえもん ★ 2021/02/02(火) 07:48:33.36 ID:BEtdujJ79
      (ブルームバーグ):
      菅義偉政権が2035年までに全ての新車販売を電気自動車(EV)やハイブリッド車などの電動車に転換する方針を掲げたことを受けて、
    価格の手ごろさを武器に日本独自の規格として普及してきた軽自動車が価格上昇の危機に瀕している。

      全国軽自動車協会連合会の堀井仁会長(ダイハツ東京販売会長)はブルームバーグのインタビューで、
    「軽自動車の命は安価で使い勝手がいいこと」だとし、電動化に伴って価格が上昇すればその魅力が低下してしまう懸念があるとの考えを示した。

      その上で、軽は公共交通機関の限られる地方では「生活必需品、ある意味でライフライン」だとし、価格の安さなどの特徴を維持する必要性を訴えた。

      安価なことに加え、日本の狭い道路での利便性などを背景に軽自動車は国内で3000万台以上保有され、新車販売でも3割以上を占める。
    しかし、米国でバイデン新大統領が地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」への復帰を表明するなど世界的にも脱炭素に向けた動きは加速しており、軽自動車業界にも変化の波が押し寄せている。

      堀井会長は「当然、日本だけがお国の事情があるからというのは通用しない話だ」として、軽も含めて電動化の流れが強まるとの認識を示した。

      自動車調査会社カノラマの宮尾健アナリストも、脱ガソリン車目標の「影響を最大限受けることになるであろう軽自動車は早晩電動化の波に飲み込まれていく」と予測する。

      国内自動車メーカーで構成する日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は12月の会見で、
    日本の道路の85%は軽自動車でなければ相互通行できないとし、「軽という車は日本の国民車」と発言。電動化に向かう中でも軽自動車の存在を忘れてはいけない、と釘を刺した。

      電動化の流れを受け、軽自動車メーカーも動き出している。
    日本経済新聞によると、ダイハツ工業は21年中に親会社トヨタ自動車と開発したハイブリッドシステムを小型の多目的スポーツ車(SUV)「ロッキー」に搭載し発売する。その後軽自動車にも広げる方針だという。

    ■使い勝手

      宮城県仙台市で野菜農家を営む平松希望さん(28)は軽トラックと軽自動車の2台を所有する。野菜の収穫から納品までほぼ1日中、乗っているという。

      「価格が安い、税金も安い、使い勝手がいい」と乗用車と比較した軽の優位性を説明。
    「価格が上がると軽自動車の意味がなくなる」と述べた。田舎はぬかるみや雪道もあって軽トラには馬力が求められ、EVについてはそうした部分に不安があるとした。

      全軽自協によると、20年の国内軽自動車販売の電動車比率は約32%。
    しかし、その全てが発進時や加速時にエンジンをモーターが補助するマイルドハイブリッドと呼ばれる簡易式ハイブリッド技術を使用している。

      トヨタの「プリウス」などに搭載され、大型バッテリーや高電圧モーターを必要とするフルハイブリッドに比べると価格を抑えることができる半面、二酸化炭素(CO2)排出の削減効果は劣る。  

      東海東京調査センターの杉浦誠司アナリストによると、軽自動車をEV化した場合は100万円?200万円、フルハイブリッドシステムを搭載した場合は50万円前後の値上げになる。

      一方、カノラマの宮尾氏はバッテリーメーカーとのアライアンス次第で価格は抑えることが可能と指摘。
    中国の上汽通用五菱汽車が50万円弱の小型EVを発売し、現地でベストセラーとなっていることを例に挙げ、
    バッテリー調達に長けた中国系格安EVが「日本の軽自動車市場を席巻し、日系軽自動車メーカーは壊滅する」という「最悪シナリオ」もあり得るとの見方を示した。

      全軽自協の堀井氏は、政府支援などによって安価な車載用電池が開発されることで、
    軽自動車が「単に高くなるから売れない、存在価値がなくなるとはならないと思うし、やはり環境にしっかり必死で合わせていくのだろうと期待している」と述べた。 
    https://news.goo.ne.jp/article/bloomberg/business/bloomberg-QNB9CJDWX2PU01.html

    ★1が立った時間:2021/02/01(月) 10:39:24.28
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1612143564/

    【【国民車】EV化で軽自動車に価格上昇の危機 中国系格安EVの市場席巻で国内軽メーカー壊滅の可能性】の続きを読む

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    car_blue
    1: 名無しさん@おーぷん 21/01/30(土)23:19:17 ID:w9F
    日本って石油のほとんどを輸入に頼ってるが、産油国も自国で使うようになってきてるし、そもそも世界最大の車市場である中国が電気自動車の流れ

    【日本は電気自動車を普及させないと一番詰む国だよね】の続きを読む

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    money_toushi
    1: ボラえもん ★ 2021/01/31(日) 16:07:02.97 ID:BFz39UxK9
    ソフトバンクグループ(SBG)の孫正義会長兼社長は29日、世界経済フォーラム(WEF)主催のオンライン会合「ダボス・アジェンダ」に出席した。
    世界で開発が進む自動運転車について「2年以内に大量生産が始まる」との見通しを示した。自動車は「4輪のついたスーパーコンピューターになる」と指摘。
    人工知能(AI)による完全自動運転により交通事故や渋滞を撲滅できるほか、物流や居住コストの低下により人々の暮らしが大きく変化すると説いた。

    孫氏はオンライン上で米資産運用大手ブラックロックのラリー・フィンク最高経営責任者(CEO)と対談した。
    孫氏は、馬が3000年にわたり人々の交通手段の中心であったことを引き合いに出し「自動車の歴史は100年にすぎない」と指摘。
    今後50年はAIによる完全自動運転が実現することで「現在は馬が高速道路の走行を禁止されているが、人間の運転する車も高速道路の走行を禁止されるだろう」と述べた。

    フィンク氏から気候変動問題への対応を問われた孫氏は「太陽光発電プラントへの投資を行ってきた。
    発電設備の耐久性が増し、長期にわたり発電できるようになれば、電力コストの大幅な引き下げが期待できる」と述べた。
    その上で、世界の国々が電力網をつなぎ、自然エネルギー資源を相互に活用できるようにする「パワーグリッド」についても活用の可能性に言及した。

    孫氏はAI関連のユニコーン企業500社のうち50%は米国、25%は中国の企業だ、としたうえで「日本にはAI関連のユニコーンが1社しかいない。日本社会にとって悲しむべきことだ」とも述べた。
    AI関連の特許の80%は米中が握っており、今後も「2強体制」が続くとの見方を示した。現在は米国が中心だが、今後は中国がAI分野での技術革新で存在感を高めるとも指摘した。

    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGD29EE40Z20C21A1000000/

    【【投資のヒント】孫正義氏「2年以内に自動運転車の大量生産が始まる。自動車は走るスーパーコンピューターになる」】の続きを読む

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