いい株まとめ

株等の儲かる情報をまとめていきます。 方針は儲かると面白いの二本立てです。

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    EV

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    1: ムヒタ ★ 2022/08/13(土) 08:03:31.60 ID:CAP_USER
    【ニューヨーク=堀田隆文】米下院が12日、新たな歳出・歳入法案を可決した。法案には、電気自動車(EV)の新たな普及促進策が盛り込まれた。EVやプラグインハイブリッド車(PHV)の購入に補助金を出すが、支援の対象となるのは北米生産車のみだ。北米でEVなどを生産していないトヨタ自動車など日本車メーカーにとって、新たな枠組みは逆風になりかねない。

    新たな支援策では、新車を買う消費者に対し、最大7500...
    2022年8月13日 7:45
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN12BZB0S2A810C2000000/

    【【自動車】米国、新法案のEV購入支援 トヨタなど日本車の逆風に】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し 2022/08/13(土) 11:38:14.76 ID:Jnico+GPd
    ワクワクするな

    【2030年にはそこらじゅうの車が全部EVになっているという事実】の続きを読む

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    1: ムヒタ ★ 2022/07/14(木) 09:07:56.01 ID:CAP_USER
    パナソニックホールディングス(HD)傘下で電池事業を手がけるパナソニックエナジーは14日、米中西部のカンザス州のデソトに電気自動車(EV)用電池の新工場を建設する計画を正式発表した。同工場の投資額は40億ドル(約5500億円)、最大で4000人ほどの従業員を抱える大型工場になる見通しだ。同社は現在、ネバダ州でEV電池工場「ギガファクトリー1」をテスラと共同で運営しており、米国では2カ所目となる。

    工場の建設にあたり、パナソニックエナジーがカンザス州に申請していた投資誘致補助金制度が承認された。

    パナソニックエナジーの只信一生社長は「自動車業界での電動化が進む中、その需要に対応するために米国での車載電池生産を拡大することは非常に重要だ」とコメントした。新工場ではテスラ向けなどで需要が期待できる、「4680」と呼ばれる大容量の新型電池を生産するとみられる。
    2022年7月14日 7:42 (2022年7月14日 7:49更新)
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF140BC0U2A710C2000000/

    【【EV】パナソニックHD、米EV電池新工場を発表 5500億円投資】の続きを読む

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    1: それでも動く名無し 2022/07/10(日) 23:22:07.46 ID:8DOpHwNRa
    トヨタは米国特許商標庁に8件の新たな特許申請を行った。マニュアル運転を好むユーザーのためのメカニズムで、電気自動車(EV)にマニュアルトランスミッション(MT)機能を共存させるという。

    この新しいEVは、オートマチック運転とマニュアル運転の切り替えも可能。Hパターンのシフトレバーを搭載し、疑似的なクラッチ操作やシフト操作を体感させる。

    MTの操作感を完全に再現するため、「ペダル反力発生装置」を備えた3つめのペダルも搭載。クラッチをつなぐ感覚に似た振動を発生し、車の失速まで体感させることができるという。

    【トヨタさん、EVでマニュアル車の操作感を再現する特許を申請】の続きを読む

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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2022/06/19(日) 06:21:13.77 ID:2vJVuiA09
    本多 倖基 日経クロステック/日経Automotive

    2022.06.17

     「600kmも1000kmも走る電気自動車(EV)を誰が買うのか。1日で100km程度走れれば十分だ」――。日本電産会長の永守重信氏が、EVにおける航続距離の競争や、
    それに伴いEVの価格が高くなっていることに苦言を呈した(図1)。同社が2022年6月17日に開いた株主総会で発言した(図2)。


     現在、世界の主要自動車メーカーが販売する量産EVは、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、長距離走行に耐えうる航続距離を確保しているのが主流だ。
    EVでは電池が車両コストの3~4割を占めるとされ、電池容量の増加は価格上昇に直結する。

    https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/18/13109/?ST=nxt_thmdm_automotive

    【【電気自動車】 日本電産の永守会長「EVの航続距離は100kmで十分」】の続きを読む

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    1: 少考さん ★ 2022/06/07(火) 18:43:56.97 ID:CAP_USER
    ※日本経済新聞

    全固体電池を共同開発 物材機構とトヨタなど10社
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC061DB0W2A600C2000000/

    2022年6月7日 17:19 [有料会員限定]

    物質・材料研究機構(茨城県つくば市)は7日、トヨタ自動車など10社とリチウムイオン電池に続く次世代電源「全固体電池」の共同研究を始めると発表した。全固体電池は燃えにくく安全で高効率。電気自動車(EV)の航続距離を伸ばす切り札として期待できる。物材機構のデータやノウハウを組み合わせ、開発競争で優位に立つ。

    企業の壁を超えて共同研究に取り組む「全固体電池マテリアルズオープンプラットフォーム(MOP)...

    残り532文字

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