いい株まとめ

株等の儲かる情報をまとめていきます。 方針は儲かると面白いの二本立てです。

    EV

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    1: ボラえもん ★ 2021/02/22(月) 16:03:59.32 ID:SYmpyMgN9
    【北京=多部田俊輔】中国スマートフォン大手の小米(シャオミ)は21日、電気自動車(EV)事業への参入を検討していると発表した。
    「EV業界の成長をずっと注視しており、関連業界の状況を評価している」と明らかにしたが、「EV製造に向けた正式なプロジェクトを立ち上げる段階ではない」としている。

    小米は2010年に設立し、交流サイトを使ったネット通販を活用し、高いデザイン性や高機能と割安な価格で中国で人気を集めた。
    最近は欧州やインドなどの海外展開を加速し、20年の世界のスマホ出荷台数シェアは4位。スマホを起点に薄型テレビや腕時計などにも商品群を広げる。

    中国メディアは20日までに小米がEV分野に参入すると報じた。一部のメディアは比亜迪(BYD)とEVの共同開発を報じたが、否定されたこともある。

    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM2134O0R20C21A2000000/

    【【中国】スマートフォン大手シャオミ、電気自動車(EV)事業への参入を検討】の続きを読む

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    1: 蚤の市 ★ 2021/02/23(火) 19:27:06.39 ID:KmVgUTWm9
    宅配便大手の佐川急便を傘下に持つSGホールディングスは、2030年をめどに自社で配送に使う軽自動車約7000台をすべて電気自動車(EV)に切り替える。営業車両の2割強にあたる。EVベンチャーのASF(東京・港)と専用車を共同開発する。利用者や投資家の環境意識が高まっており二酸化炭素(CO2)排出量を現在より1割強減らす。

    宅配便大手で軽自動車すべてをEVにするのは初めて。軽自動車は細い道が多い住宅...(以下有料版で,残り448文字)

    日本経済新聞 2021年2月23日 19:00
    https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGD27AKI0X20C21A1000000/

    【佐川急便、宅配車7000台をEVに 軽自動車で30年めど】の続きを読む

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    1: 田杉山脈 ★ 2021/02/21(日) 01:15:23.30 ID:CAP_USER
    世界各国の政府が脱炭素化にかじを切るなか、自動車メーカーの電動化をめぐる競争が激化している。特に電気自動車(EV)は欧米や中国勢が注力するほか、アップルなど異業種の参入の動きも出てくるなど、電動車の主役として期待が急上昇している。ハイブリッド車(HV)を中期的に電動車の中心に据える日本勢はEVでは後れをとっており、このままでは競争から脱落するリスクも懸念される。

     トヨタ自動車は10日、2025年までに米新車販売の4割を電動化する目標を示した。年内にEV2車種とプラグインハイブリッド車(PHV)1車種を発表する計画だ。

     「25年近く前に(HVの)プリウスを世界に先駆けて投入した。私たちは、引き続き電動化のリーダーであり続ける」。トヨタ北米法人のカーター上級副社長は声明でこう述べた。

     米国での電動化目標を示し、車種を拡充させた背景には、脱炭素社会への転換を掲げるバイデン政権の発足がある。

     トヨタは、国・地域のエネルギー事情などに応じた全方位型の電動化戦略を採用。25年までに世界で販売する新車の550万台以上を電動車にする計画だ。内訳は450万台以上がHV。残りの100万台以上はEVと、水素で走る燃料電池車(FCV)だ。

     EVは20年代前半に10車種以上をそろえる計画だが、米ゼネラル・モーターズ(GM)は25年までに30車種のEVを投入する方針だ。35年までには新車を全面的に電動化させ、HVも造らないなど二酸化炭素(CO2)排出削減を徹底する。

     独フォルクスワーゲン(VW)は新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受け、20年は世界販売台数の首位の座をトヨタに奪われたものの、EV販売は前年の3・1倍の23万1600台に増えた。VWのお膝元・欧州では環境規制強化を背景にEV普及が進む。17日には、米フォード・モーターが欧州で展開する乗用車を30年までに全てEVにすると発表した。

     世界のEV市場は補助金制度などを追い風に急成長し、35年にHVの約3倍になるとの試算もある。しかし、日本自動車工業会の会長も務めるトヨタの豊田章男社長は昨年12月の記者会見で、急速的なEV普及が日本にもたらす弊害を訴えた。CO2を大量に排出する火力発電が全発電量の電源の7割超を占める状況を念頭に「EVを造るほどCO2が増える」と指摘。「日本が全てEVになると、夏場のピーク時に電力不足になる」との懸念も示した。
    https://www.sankei.com/economy/news/210220/ecn2102200003-n1.html

    【【EV】EV競争 日本脱落リスク 欧米勢はEVシフト、異業種も参入】の続きを読む

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    1: へっぽこ立て子@エリオット ★ 2021/02/18(木) 16:46:09.76 ID:CAP_USER
     電気自動車(EV)の普及に向けての動きが加速する中で、EV性能を大きく左右する高性能のバッテリー開発に熱い視線が注がれている。現在は液体の有機電解液が使われているリチウムイオン電池が主流だが、これに代わる新しいEV用バッテリーとして国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が2007年から同じリチウムイオン電池ではあるが、液体ではなく固体の無機電解質を使った全固体電池の開発を進めている。開発の現状と課題について、次世代電池・水素部蓄電技術開発室の田所康樹主任研究員に聞いた。

    開発中の全固体リチウムイオン電池

    ――NEDOが全固体電池を開発することになったきっかけは何か。

    田所主任研究員 全固体電池のブームのきっかけの一つとして、2011年に東京工業大学の菅野了次教授が、液体のリチウムイオン電池に用いられている電解液のイオン伝導度より高性能な難燃性の固体電解質を見つけて科学雑誌「Nature(ネイチャー)」に発表したことが挙げられる。NEDOの全固体電池の研究開発は、07年度開始のプロジェクトから15年近くの歴史があるが、18年からは全固体電池だけにターゲットを絞ったプロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発(第2期)」をスタートした。トヨタ自動車などの自動車メーカーや蓄電池・材料メーカー、大学や公的研究機関の研究者などが加わって「オールジャパン」で研究開発していくプロジェクトになった。

    ――現在主流となっている液体のリチウムイオン電池と比較して、全固体電池は何が優れているのか。

    田所主任研究員 大きくは4つ利点がある。1つ目は、液体の場合は可燃性の電解液が用いられているため燃える危険性があるが、固体電池は難燃性の固体電解質を用いており、安全性が高い。2つ目は、液体の場合、特に高温で使用すると電解液が劣化、さらには分解してしまうため冷却装置が必要になる。一方、固体の場合は200℃まで耐えられる電解質もあり冷却しなくてよい可能性がある。現在、車に積載する場合は冷却が必須で、例えば日産自動車「リーフ」は空冷、テスラは水冷方式で冷却している。

     3つ目は、高エネルギー密度化により、同じ大きさでより多くの電力を蓄えることができる。液体の場合、4.5ボルト以上になると電解質が分解してしまうが、全固体の場合は5ボルト以上充電できる可能性がある。このことで、車体に積載する電池の大きさをコンパクトにできるようになる。4つ目は、充電時間を短くできる。いまの急速充電では30分ほどかかるが、われわれのプロジェクトではこれを10分以内への短縮を目指している。

    ――現在の開発段階で、克服しなければならない課題は何か。

    田所主任研究員 液体と比べて、固体電池の方がイオン伝導度が高く、電解質の中でリチウムイオンが通りやすいメリットはあるが、電極や電解質がすべて固体であり、固体と固体で接触する界面と呼ばれる部分の抵抗が大きくなり、イオンの流れが悪くなる恐れがある。このため、この界面抵抗をいかにして下げるかが課題になっている。現在は電極に圧力をかけることで界面抵抗を下げる工夫などを行っている。

     もう一つの課題は研究レベルでうまくいっても、この全固体電池を実用化するためには量産できるかどうかだ。大量生産するためのプロセスをどうするかの研究を続けている。

    ――NEDOとしては全固体電池を何年ごろまでに実用化を計画しているのか。

    田所主任研究員 昨年末に菅義偉首相が脱炭素社会の実現を目指す計画を発表し、国内の新車販売を30年代半ばまでに電動車100%を実現する目標を掲げた。また各自動車メーカーは20年代前半にいくつものEVを発売すると打ち出すなど、EVシフトが加速している。NEDOとしても、それまでに間に合うように開発を急ぎ、25年までには車載用の全固体電池の実用化を目指したい。

    >>2 へ続く

    2021年2月18日
    WEDGE Infinity(ウェッジ)
    https://wedge.ismedia.jp/articles/-/22195

    【【EV】2025年までにEV用全固体電池の実用化目指す【NEDO】】の続きを読む

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    1: ばーど ★ 2021/02/18(木) 07:53:23.23 ID:6lkCGtZs9
    ※時事通信

    【ロンドン時事】世界の自動車大手が相次いで電気自動車(EV)へのシフトを鮮明にしている。米フォード・モーター、米ゼネラル・モーターズ(GM)、英ジャガー・ランドローバー(JLR)はそれぞれ、全乗用車のEV化を表明。「脱炭素」の動きが先進国で本格化する中、ガソリン車・ディーゼル車に見切りを付ける流れが加速している。

     フォードは17日、2030年までに欧州で販売する乗用車を全てEVにすると表明した。ドイツの工場に10億ドル(約1060億円)を投資し、EVの生産体制を強化。世界で25年までに少なくとも220億ドル(約2.3兆円)をEV化に投じる計画だという。

     JLRも高級車ブランド「ジャガー」を25年以降は全てEVにすると発表。他のブランドも30年までに全車種をEV化する予定だ。ボロレ最高経営責任者(CEO)は「より持続可能で前向きなインパクトをわれわれの世界にもたらす」と強調した。
     GMも1月下旬、35年までに全ての乗用車をEVにすると発表したばかり。これらの背景には、多くの国が温室効果ガス排出量を50年までに実質ゼロとする目標を打ち出したことがある。

    2021年02月18日07時19分
    https://www.jiji.com/sp/article?k=2021021800268&g=int

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