いい株まとめ

株等の儲かる情報をまとめていきます。 方針は儲かると面白いの二本立てです。

    2020年01月

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/14(火) 19:46:17.01 ID:CAP_USER
    無料の動画配信は有料とは異なる世界が広がっている。動画サイト「ユーチューブ」に自らを撮影した作品を投稿し、収入を稼ぐ「ユーチューバー」が、その中心だ。トップクラスの年収は億単位で、子どもの憧れの職業の一つに数えられるようになったが、近年、試練に直面している。類似作品が相次ぎ爆発的なヒットが生まれなくなっていることに加え、テレビからの参入者が草創期から活動するユーチューバーの視聴者を奪う。動画市場…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54179320Y0A100C2000000/

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/18(土) 13:57:16.79 ID:CAP_USER
    MIT Technology Reviewによりますと、Windows(ウィンドウズ)10とWindows Server 2016に関する重大な脆弱性を米国国家安全保障局(NSA)が発表し、Microsoft(マイクロソフト)は火曜日には修正パッチをリリースしました。

    Windowsの暗号化機能に深刻な脆弱性あり
    プレスリリースを公開するという諜報機関にしては珍しい方法をとったNSAですが、同局によるとWindowsの暗号化機能に致命的な脆弱性があり、「ハッカーは暗号化されたネットワーク接続に介入し、通信相手になりすまして任意のコードを実行できる」とのこと。つまりHTTPS接続や、ファイルやメールなどのデジタル署名などのセキュリティ機能が破られ、「ユーザーモードとして署名されたコードが実行されてしまう」可能性があるそうです。

    また、プレスリリースによると同局は「この脆弱性を非常に深刻と捉えている。鋭いハッカーであればこの問題をすぐに理解できるし、もし悪用されれば前述のプラットフォームは根本から無力化されるだろう」としています。しかし同時に、同局はまだこの脆弱性が悪用された証拠はないとしており、MIT Technology Reviewによると、Microsoftも同様に脆弱性が突かれたと思われる案件は確認していないそうです。

    パッチ適用を最優先に
    NSAのリリースには、ネットワーク管理者のための防護策、及び脆弱性を悪用されたかどうかの確認の仕方も載っており、何よりも「重要、または広く利用されているサービスを提供している端末にパッチを適用することを最優先」するよう呼びかけています。また、インターネットに直接繋がっている端末や、管理権を持っているユーザーが定期的に利用する端末も優先させるように推奨しています。

    サイバーセキュリティに関するブロガーであるBrian Krebs氏は、Microsoftが暗号化に関わるモジュール「crypt32.dll」の修正を急いでいるとの噂を月曜日に報じていました。Krebs氏の情報源によると、脆弱性を利用することで、特定のソフトウェアのビルドに関わるデジタル署名を偽造でき、アタッカーはマルウェアの仕込まれたソフトウェアを正当なソフトウェアであるとユーザーに信じさせることができるそうです。NSAのサイバーセキュリティ部門部長のAnne Neuberger氏は、Microsoftがソフトウェアの欠陥の発見で、同局の名前を公に出したのは初めてだとリポーターたちに語ったとKreb氏は報じています。

    今回のバグはかなり深刻だった
    Windows 10やWindows Server 2016で動作している数百万のサーバーが支配される可能性を考えると、このバグの危険性はどれだけ強調しても足りません。データベースをアプリなどに提供するMongoDBのセキュリティ主任であり、Open Crypto Audio Projectの主任でもあるKenn White氏はWiredに対し、「私たちも現在分析していますが、事前の状態や状況次第では膨大な被害を産む可能性があった」とコメントしています。

    また、元NSA職員で、サイバーセキュリティのトレーニングや分析を行うRendition Infosecの創業者、Jake Williams氏はTech Crunchに対し、この欠陥が政府の諜報に最適なものだとし、「端末のセキュリティをすべてバイパスできるスケルトンキーの役割になっただろう」と発言しました。またTech Crunchによると、NSAもMicrosoftも脆弱性に関しては、政府、軍、そして産業組織などにパッチが先に配布され、火曜日に一般公開されるまで徹底的に黙秘していたそうです。

    今回の公表はNSA内部の改革ではないか?
    これまでのNSAなら、発見したバグは記録し、後に諜報活動やサイバー国防に利用していたのですが、今回の公表は、NSA内部での改革の一部ではないかとMIT Technology Reviewは報じています。去年末、サイバーセキュリティと海外での諜報活動の足並みを揃え、政府や産業ネットワークをサイバー攻撃から守るため、NSAはCybersecurity Directorate(サイバーセキュリティ理事会)を設立しました。

    また、NSAが知っていた欠陥がリークしたことで、世界中でランサムウェアが拡散したEternalBlueスキャンダルなど、同局の評判に傷が付いていたこともあり、それを少しでも挽回する意図もあったのでしょう。
    以下ソース
    https://www.gizmodo.jp/2020/01/stop_what_you_are_doing_and_update_windows_right_now.html

    スレッドURL: http://egg.5ch.net/test/read.cgi/bizplus/1579323436/ 【【PC】今すぐWindows 10をアップデートして! NSAすら警戒するヤバい脆弱性】の続きを読む

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    1: ヤマネコ(茸) [US] 2020/01/19(日) 12:04:55.71 ID:QM/Kwj4M0● BE:271912485-2BP(2000)

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    1: 田杉山脈 ★ 2020/01/11(土) 21:03:08.03 ID:CAP_USER
    インプレス総合研究所が2019年7月、電子出版市場に関する調査結果を発表した。電子出版市場は、電子書籍の売り上げや月額課金、マンガアプリの課金などからなる“電子書籍”と、電子雑誌の売り上げや月額課金などからなる“電子雑誌”を合計したものだ。

    18年度の電子出版市場の規模は前年比22.1%増の3,122億円。成長を牽引したのは電子書籍で、前年比26.1%増の2,826億円だった。電子書籍が大きく伸びている理由について、インプレス総合研究所の柴谷大輔所長は「海賊版サイトが社会問題として大きく報じられ、18年4月に閉鎖したことが、結果的に電子書籍の認知度向上につながりました。そこで多くの電子書籍ストアが多額のマーケティング予算を投入したことで、利用者が正規のストアやサービスに流れ、売り上げは劇的に拡大しました」と説明する。

    19年度以降も電子出版市場は拡大基調が続く見込みで、インプレス総合研究所は23年度の市場規模を4,610億円と予想している。柴谷所長は「今後もスマートフォンの保有者の増加をベースに、認知度の拡大や利便性の向上、マーケティングノウハウの高度化などによって市場は大きく成長するでしょう」と語っている。
    https://president.jp/articles/-/30702

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